「不正のトライアングル」とは、アメリカの犯罪学者、ドナルド・レイ・クレッシーが組織の関係者が不正行為に至る理由を図体系化したものです。
１の「機会」とは不正が行える状況であること。２の「動機」は人に打ち明けられないような、不正を行うための動機。３の「正当化」は不正行動が適切であると正当化する定義であり、この３つの要素が合わさると不正行為が起こり得ると考えられています。
弊社では、そのような不正行為を、調査、対応、予防 によって、不正のトライアングルを完全にストップさせます。
悪貨は良貨を駆逐する
不正を放置すると、不正は連鎖します。
不正が連鎖すると、組織が崩壊します。
組織が崩壊すると、会社は潰れます。
不正のトライアングルによって、不正が発生します。
社内不正の調査、対応を間違えてませんか？
総合探偵社に依頼する
探偵社は、行動調査がメインであり、社内不正の対策に適しているとはいえません。
信用調査会社に依頼する
信用調査会社への依頼は、取引相手の経済状況を把握するために行う調査がメインですので、不正対策には適していません。
社内不正には、専門の技術力が必要です。
社内不正に適した、コンピューター技術力。
社内不正に適した、インテリジェンス（諜報）能力。
社内不正に適した、法的な対応力。上記の３つの分野で、専門性がなければ、社内不正に正確に対応できません。
弊社は、１と２の技術力があり、さらに、労働問題を専門とする弁護士や社労士と連携する事により、さまざまな社内不正、労働問題に対応しております。
社内不正発見ソフト
横領・情報流出・サボリ調査に
PCに入れるだけで、社内不正を発見！
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自社ラボ完備のフォレンジック調査
横領、機密情報の持ち出しにはフォレンジック調査が有効
弊社ではクラス１００のクリーンベンチや解析ラボを保有しており、ガイドラインに準拠したフォレンジック調査を行います。
これにより法的証拠能力を損なわず、横領・不正行為の真相を暴きます。
実際の調査事例
某物販会社で、倉庫で保管している商品が頻繁に盗まれる事件が発生。
また、２，３年前から、従業員が、社長や役員の言うことをきかない。 新入社員が入っても、良い人ほど、すぐに辞めていくという状態になり、社長や幹部も不審に思っていた。 また、社長や役員に対し、根も葉もないデマが流されている事もあり、弊社に調査依頼があった。
あのニトリも、社内不正で倒産寸前だった！
今でこそ超優良企業のニトリですが、かつては、社内不正で倒産寸前に陥った過去があります。
似鳥昭雄氏の著書によると、営業部長を外部から招聘した後、社内不正が横行し、 当時２０人いた従業員を５人までに減らして、ようやく不正が治まったとの事です。
似鳥氏は、「どうせ潰れるのなら、やるだけやって潰れよう」と覚悟を決めて、社内調査を行い、不正を徹底的に炙り出し、不良社員を退職させ、Ｖ字回復を果たしました。
代表者自らが社内不正の過去を赤裸々に語った珍しい良書です。
